恥ずかしい話ですが、東日本大震災において浦安で発生した液状化現象を見て、この現象の怖さを初めて知りました。

液状化現象には地盤改良で対策することもできるようですが、完全に対策できるか不安も残る上に多額の費用がかかることなので、新規に土地を購入するのであれば、液状化のおそれの(少)ない土地を選ぶのがいいですね。 

そこで費用をかけずに液状化危険度を調るべ方法。 

それは国や地方自治体が公表している、候補地の液状化マップ(予測図)を手に入れることです。

私の場合、「防災みえ.jp」の液状化マップのPDFを入手しました。 

「都道府県別 液状化現象ハザードマップ リンクページ」には、千葉県や横浜市、静岡県、愛知県、和歌山県、大阪府、宮崎県、鹿児島県などの液状化マップがリンクされています。液状化に関する書籍も紹介されているので、詳しく勉強したい方は、是非、訪れてみてください。 

もしインターネット上で見つからない地域の土地の場合は、その土地の市区町村や県の土木課・建築課あたりに電話して、液状化マップがないか、聞いてみると良いと思います。その市町村に土地を買って引っ越すことを考えていると言うと、無料で郵送してくれる市区町村もあります。

この方法でも情報を入手できない場合は、土地の状況から推測していくことになります。
(あくまで「推測」なので、100%安全というわけではありません。次善の策です。) 

液状化は地盤が砂地で水分量が多い土地で発生しやすいので、水田や河川の近く、埋立地を避けます。 他方、これらの地に比べて山地や台地は危険度は下がります。 

なお、購入候補地が高台や内陸部だからといって、液状化の危険度が低いとは限らないようです。例えば名古屋市の場合、比較的地盤が良好であろうとされる守山区でも、液状化の危険のある場所が点在しています。 ですので、地盤が良好であるとされる地域であっても、念のため、調べておくことをお勧めします。

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